異業種交流会は戦略的に!「意味がない」と諦める前に考えるべき事

マーケティング・集客

こんにちは。司法書士の甲斐です。

独立した際の営業方法は多岐に渡りますが、その中で「異業種交流会」に参加される方も多いのではないでしょうか?

インターネットやSNSが身近になり、一昔前では考えられない程たくさんの異業種交流会が全国各地で開催されていますが、一方で「異業種交流会なんて意味がない」と言う意見もあったりします。

即独立しても生活ができるような強力な人脈があったり、集客できる仕組みがあれば良いのですが、僕も含めた一般人はそのような事はないので、活用できるものは活用すべきです。

ただ、明確な戦略がない限り、異業種交流会に参加しても何も結果がでないのはある意味で当たり前なので、今回は僕自身も未だに思考錯誤している「戦略的に異業種交流会を活用する方法」をお話していきます。

1.目的をちゃんと明確にする

そもそも、あなたが異業種交流会に参加する目的は何ですか?

例えば友達を作りたいのか?ビジネスパートナーを見つけたいのか?仕事を受注したいのか?これらをハッキリとさせておかないと、時間とお金と名刺のムダになってしまいます。

なぜなら、後で少し触れますが、異業種交流会と一口に言っても様々なタイプの交流会があり、そこに集まってくる人の属性もそのタイプによって大きく異なってくるからです。

友だちを作ることを目的とした朝のカフェ会にはビジネスパートナーを作る目的の人は少ないでしょうし、会社経営者と繋がりたいのに営業マンばかりいる交流会に行っても意味はありません。

「そんな当たり前でしょ?」と思われるかも知れませんが、異業種交流会に参加する場合、なぜかこの「目的」がおろそかになってしまう事が良くあるのです。

「取りあえず、色々な人と繋がれば良いかな。数を打ちゃ何とかなるさ」とフワフワした感じになりがちなので、異業種交流会に参加する目的はしつこいぐらい明確にしましょう。

2.異業種交流会は2つのタイプがある

異業種交流会に参加する目的を明確にした次のステップとして、先ほど少し触れましたが「異業種交流会のタイプ」もしっかりと押さえる必要があります。

異業種交流会は大きく分けて2つのタイプがありまして、一つは(禁止職業以外)誰でも参加できるタイプの異業種交流会です。

こくちーずとかで募集されているのはこのタイプですね。

会費も安く敷居も低く、時間が空いたときにフラッと立ち寄れるタイプです。ただその分、参加者のカテゴリーや質は担保されていないので、あなたが繋がりたい人が参加しているかどうかは、各交流会をしっかりとチェックする必要があるでしょう。

禁止職業を設定していない交流会の場合、マルチ商法とか投資用不動産販売とかスピリチュアル商法とか「それってどうなの?」と言う職業の人がワンサカいる可能性がありますので。

もう一つのタイプの異業種交流会はいわゆる会員制の交流会

月会費や年会費が必要になり、毎週や毎月行われる定例会には原則参加が求められる事が多いですね。

上記の「誰でも参加できるタイプの交流会」よりも会費も敷居が高いけど、その分参加している人のレベルは高いです。参加者は結果を出している個人事業主や会社経営者が多く、ビジネスに繋がる確率も高いでしょう。

このタイプの交流会の有名どころはロータリークラブや商工会議所です。BNIや守成クラブ、真誓会等もこちらのタイプに該当するでしょう。

なお、会員制の交流会は政治的思想が強い団体もあるので、そこは注意しましょうね。

3.趣味サークルは仕事につながる確率が高い

ちょっと話しがズレますが、共通の趣味で集まっているサークル(団体)では、通常の異業種交流会より仕事につながる確率が高いと言う話しを聞いた事があります。

これは共通の趣味、価値観が同じなので、仕事をお願いしたい方も気心知れている相手なので、依頼しやすいと言うのが一つの理由かなと思います。

考えてみれば当然ですよね。共通の趣味で繋がっていればビジネスで知り合った人よりも「人となり」が分かりやすいですから。なので自分でビジネスをするのであれば、趣味を持つことも重要な要素の一つになるでしょう。

ただし、あくまで趣味で集まっている人達なので、ガンガン営業してはダメですよ。あくまで人間関係を構築するのが大前提のお話です。

4.まとめ -異業種交流会だけに依存しない-

異業種交流会へ参加するにはその目的を明確にしブレないようにする必要がありますが、ビジネスに繋げたいのであれば、基本的には会員制の交流会がお勧めです。

とは言え、交流会だけに依存してはダメです。交流会を離れてしまったら仕事がこなくなるリスクもありますので。

つまり、異業種交流会と同時並行で集客できる仕組みを作るのがベストな選択肢でしょう。一つの販路に依存する事なく、仕事を受注するチャネルは複数確保するのがビジネスの鉄則ですから。

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